2013-10月

『食品の裏側――みんな大好きな食品添加物』の著者安部司氏と、『カロリーゼロにだまされるな――本当は怖い人工甘味料の裏側』を上梓した医師の大西睦子氏の対談から知るこわーい真実です。

＊水耕栽培野菜や野菜ジュースの怖さ

野菜の水耕栽培は、水耕で抵抗力がないので抗生物質と似た化学化合物を投与していて、超多毛作なので植物ホルモンも与えている。
しかも、葉っぱを大きく育てるために窒素肥料を大量に投与しがちなので、硝酸態窒素が残り、それを人間が大量に摂取するとチアノーゼ（メトヘモグロビン血症）を起こす可能性がある。
　欧州では、野菜への硝酸態窒素系の残存量に非常に厳しいので、同地域の基準値に照らすと2～3倍もの残留が検出される日本の野菜は輸入禁止になる場合もあるが、硝酸態窒素の含有量の基準そのものが日本にはない。
また、日本では野菜そのものだけでなく、加工製品も要注意。そのひとつが野菜ジュースで、ある製品では水道水基準値の10倍もの硝酸態窒素の残留が検出されたという。
原料の野菜の多くは海外複数国で濃縮（低温沸騰させて6分の1程度に煮詰めたケチャップ状にして輸入し、国内で水で戻して“還元”して使われる）される際に、ビタミンＣや酵素は壊れてしまう。
その証拠に、ビタミンＣを含む市販の野菜ジュースはほとんどないはずで、もし栄養成分にビタミンＣが含まれているなら、それは栄養強化と変色防止のためにビタミンＣが後から添加されている。

＊飲料に含まれる添加物の危険性

　「カロリーゼロ」や「カロリーフリー」をセールスポイントにした一部の発泡酒や「第3のビール」には、甘味料のアセスルファムカリウムやカラメル色素が添加されている。
　また、あるオレンジ色の清涼飲料の植物繊維は人工的に合成されたもので、コチニールという昆虫のメスの内臓を乾燥させたものから抽出したコチニール色素で着色しているが、天然由来とはいえこの物質は曲者。
ハムやソーセージ、カマボコなどの着色にも用いられていて、10年程前からこの物質が原因と見られる子どものアレルギー報告が出ていたが、国はずっと無視し続けてきた。
ようやく昨年になって新聞に関連記事が掲載されて話題になったが、現時点で使用規制はまだ設けられていない。

ちなみに、発泡酒は、１本の発泡酒から3本分作ることができ、麦芽やホップを直接使用しなければ酒税が安くなるので、発泡酒を大麦スピリッツ（大麦を用いた蒸留酒。
酒税上はリキュールに分類）などで割って伸ばして製造している。ほとんどがリキュールで、言わばビール風味の缶酎ハイである。

10月1日夕方、札幌駅近くの紀伊國屋書店前で、太郎氏の話を聴いた。
50人を超える聴衆に熱く語りかけたのは、この秋の国会で成立してしまいそうな「秘密保全法」に対する危険性であった。
戦時中の治安維持法と同様、解釈次第でどんな人間でも拘束可能な法律で、政府に都合の悪い案件をすべて秘密にでき、将来の公開の義務もないという、恐ろしい法律である。
太郎氏は、地元国会議員に対して、有権者が法案に反対する意思表明をすることが力になることを力説していた。
自分には肖像権が無いので、と言い、参加者とのツーショット写真を活用して是非皆さんがこの法案に対する反対の意思をネットで拡散して欲しい、そして、それぞれの地元議員に反対表明のFAXを送付していただきたいとお願いしていた。
鈴木宗男元議員が無所属議員として活用していた、大きな議員特権である質問主意書による調査活動さえも難しくなることを考えると、まさしく、大問題である。
原発に関してその実態である建設費、維持費などの真実の数字や、原発周辺海域の放射能汚染などの実数値など、明らかにしてほしいことは多い。
何にもしないよりは、何か行動を起こすことが大事。
ビキニでの被曝の実態究明と被爆者の救済に尽力されている元先生の活動がいつか認められることが来ると信じて、そして、同じく太郎氏の小さな活動が少しでも大きな輪になることを祈る。
ちなみに、道内選出の国会議員のFAX番号（参議院）
小川勝也　０１１－２５１－５５７７
伊達忠一　０１１－２０７－５５３５
徳永エリ　０１１－２１８－２１３５
長谷川岳　０１１－２２３－７７０９

9月29日、広島市と関係の深い北広島市の芸術文化ホールで、「平和の灯記念事業」として、詩の朗読と映画が上映された。
1954年のビキニでの水爆実験といえば第5福竜丸の被曝が知られているが、実際はもっと多くの被曝者が存在し、多くの方が早逝している事実を追ったドキュメント映画で、その頃は、多くのまぐろ漁船がマーシャル沖で操業を繰り返し行い、2か月ほどをかけて日本にまぐろを運んでいたのだ。
まだ、放射能の危険性に対する報道は稚拙なもので、港に揚げられたまぐろをガイガーカウンターのようなもので測定していたものの、かなりのマグロは市場に出回ったようで、米国からの日本への補償金200万ドル（当時で7億2千万円）で手打ちが行われ、その補償金も千人を超える船員たちの手元には渡っておらず、早い人は30代から次々と胃がんや喉頭がんなどで亡くなられていたのだった。
このことを知った高知県の元社会科教師は、現在も調査を続けており、何とかこの事実を世間に知らしめ、生存者に対して被爆者手帳を交付してもらうべく尽力しているが、その壁は厚くて高いようであった。
コンクリートの防潮堤に群がって穴を開けるカニの稚い小さなもの「赤い子」に自分をなぞらえて、自分の活動を続ける力にしているようであった。
　また、この時、米国は太平洋沿岸から米国全土、そして、日本の米軍基地にも放射能測定器を設置し、汚染状況の調査も同時に行っていた。
広島に投下された原爆の1000倍超といわれる水爆の放射能は台風時期の秋などは北海道を含む日本全土まで覆い尽くすほどの汚染の広がりが確認されていた。
当然、米国本土にもその汚染は届いていた。
核爆弾が地球を滅ぼしてしまうという認識を各国の政治家が持たなければならないのだ。