2020-08月

石川県から中学卒業後に沖縄県の無認可学校「珊瑚舎スコーレ」に進学。
その時期の日記と先生の対談などをまとめたもの。
スコーレには小学生から高校生までの年代の子供たちと、夜間中学の80歳を越えるおじいたちが通い、体験重視のユニークなカリキュラムで構成され、時には様々な年代の数十人が一緒の授業に参加するなどの独自の学びの場を作り出している。

小学校にも行かせてもらえず、漁師に丁稚奉公のような形で身売りされて苦労して生きてきたあるおじいは、ずっと「海は二度と見たくない」とまで言って海に対してトラウマを抱えていたが、学校生活を送る中で心の変化が起きて、ある時に皆で魂魄の塔に行った後、海を見て一人離れてボロボロと泣き「ああやっぱり、俺は海に育てられたんだな」と思えたと。
「漢字が書けるようになったとか、算数ができるようになったとかではなく、学校は人にこういう変化をもたらすところなんだとわかった」、と先生が言っています。

また、国家が独占している「学び場」を作る権利は、本来「学び場を作る側」が持たなければならないと主張しています。
政治が教育を思いのままにしているようでは、未来はないということでしょう。
　
沖縄戦の悲しさを語った文章もありました。
戦時中に避難場所となった自然の洞窟「ガマ」の話です。本書から

チビチリガマには住民140人が避難し、そのうち83人が集団自決（集団強制死）しました。
一方、シムクガマでは誰も死にませんでした。
この違いは何か。
ガマの前まで米軍が来たとき、どちらも中は混乱状態でした。
米軍に捕まれば男は銃剣で刺されて戦車でひかれ、女は暴行されて殺されると教えられていたからです。
でもシムクガマにはハワイ帰りの男性が二人いました。
彼らは「米軍はそんなことはしない」と思っていましたが、敵国語を話す者はスパイと見なされ、信用されていませんでした。
しかし最後は、同じ殺されるなら太陽を見て死のうよ、という彼らの言葉で全員ガマから出て捕虜となり助かりました。
対してチビチリガマでは「生きて虜囚の辱めを受けず」の言葉を信じたのです。
六割が十八歳以下でした。子どもは自分で死ぬことができないので母親が殺したそうです。
　

米軍普天間飛行場の移設に伴う沖縄県名護市辺野古の新基地建設について独自に検証している沖縄辺野古調査団（代表・立石雅昭新潟大名誉教授）は2日、大浦湾に軟弱地盤が広がっていることから震度1以上の地震が発生すれば護岸が崩壊する危険性が高いという解析結果を発表した。
これまでも護岸崩壊の可能性を指摘してきたが、今回は一部データを切り捨てた沖縄防衛局の設計条件に合わせて計算しても、地震発生時には護岸が崩壊する恐れがあることを指摘した。
調査団は「辺野古・大浦湾で工事を強行するのは無謀だ」と指摘している。
米下院軍事委員会の即応力小委員会でも国防権限法案に関連して軟弱地盤を念頭に新基地建設続行に懸念が示されている。
調査団によると、防衛局は軟弱地盤の改良工事を検討する際、平常時の護岸の安定性のみを計算して「問題ない」と説明している。
今回、調査団は地震を想定して護岸が安全かどうかを確かめる「安定性照査」を実施した。
その結果、震度1でも一部護岸が壊れ、震度2以上では大浦湾側を取り囲む外周護岸の大部分が崩壊する危険性が明らかになった。
2010年から20年までに、辺野古に隣接する名護市豊原では震度1以上が60回、震度2以上が13回、震度3以上が3回観測されている。年間に震度1以上が6回、震度2以上が1回、震度3以上は3年に1度という頻度になる。
調査団は「施工中あるいは完成時に同規模の地震を受ける確率は極めて高い」と説明した。
調査団は2日、防衛省と沖縄防衛局、同局が設置した技術検討会に調査結果を送付し、確認を求めた。
立石代表は本紙の取材に「私たちの計算が違うというなら、自ら計算し安全性を証明すべきだ」と語った。

何度かお目にかかったことがある著者によるもので、かなり専門性が高い内容となっており、難解な部分は飛ばし読みして何とか最後まで読み切った。
人間の体内にも共存するウイルスが存在し、生存戦略としての合体が、現代の人類の肉体を形作っていることを考え合わせると、敵視するだけではいけないということと、合わせて、新型コロナウイルスの特異性が、これからの人類に何をもたらすためにやってきているのかを考えさせるものとなっている。
「撲滅」は到底無理な話ということで、ワクチンの開発は重要であるし、ウイルスとどう折り合いを付けながら社会生活を持続させていくのかを真剣に熟慮しなければならないと考えさせられた。
先月「もうワクチンはやめなさい」の趣旨に賛同して、その内容を紹介しましたが、新型コロナウイルスの現状を報道で見るにつけて、医療従事関係者や福祉関係者などの生命安全確保も考慮されなければならず、たとえ、追いかけっこになろうとも、ワクチンの開発には十分な予算が充当されなければならないと考え直しました。
ただし、昨日発表された米国製薬会社からの来年６月の6000万人分の高値契約？ではなく、製薬会社の莫大な利益に繋がるものではない適正価格で流通される形でお願いしたいものです。