2022-11月

・自家採種3年目のビーツ
たっぷりある種なので、密植で7月中旬から10月下旬まで収穫出来ました。葉、茎のおひたしは、ホウレン草にも感じられ、葉が傷んできた秋には茎をキンピラにしていただきました。
・チャコと自家採種7年目？の黄色トマト
ミニトマトのはずが、100ｇあるものも。チャコの糖度は6度ほどでしたが、黄色トマトは4度ほど。
でも、煮詰めると酸味が程よく感じられ美味しく食べられました。

以前、紹介したことのある明石市市長の泉房穂氏が来春の任期満了で、政界を引退するとの報道を目にして、残念という思いでしたが、度重なる暴言を抑えきれない性格を、立場を変えることで感情のコントロールを容易に出来ると判断したのか？
なんにせよ、これからは、国民のための良い政策を津々浦々まで実践させる起爆剤にと願う。　

日本が目指すべきは「軍事費世界3位」よりも「子育てしやすい世界1位」じゃないのか？
　
上記の三枝氏の意見に全面的に賛同。
ロシアのウクライナに対する暴挙や、中国の台湾への武力行使、北朝鮮のミサイル発射など、世界情勢は混とんとしてきてはいる。
しかし、余りに過敏に反応し過ぎてはいないだろうか？
北朝鮮が日本にミサイルを着弾させる確率は極めてゼロに近いであろうし、ミサイル迎撃システムは米国防衛の片棒担ぎで、万が一にも、米国への攻撃と勘違いしてミサイルを撃ち落とそうものなら、北朝鮮は日本への攻撃を仕掛けかねなくなり、まあ、北朝鮮からすると、脅威に感じてくれる日本国民はありがたい存在として映り、米国にすると、北朝鮮は日本の防衛費増額を促すよきパートナーとして大きな存在価値がある。
30年間の経済の停滞で国力が落ちている日本を認識していない政治家が多すぎるのではなかろうか。
軍事費の増大を叫ぶ声に反論する人を平和ボケと卑下する声もあるが、新型コロナ対策での膨大な支出に加え、年金、福祉、教育関連予算を減額して、行きつく先は、戦時中の「欲しがりません勝つまでは」になるのでは。

9月17日ＴＢＳの報道特集で、岐阜県白川町と千葉県いすみ市の取り組みが紹介されていました。
耕地面積に対する有機農業の割合（2020年）を世界と比較してみると、イタリア16.0％、ドイツ10.2％、スペイン10.0％、フランス8.8％、韓国2.3％、日本0.6％、とダントツに遅れています。
原因としては、消費者の意識の低さ、行政の怠慢、景気の低迷などが挙げられますが、白川町やいすみ市では、様々な立場の人たちが協力しあって、有機農業を進めています。
国は「みどりの食料システム戦略」として、2050年までに有機農業を全農地の25％に拡大するとして、補助金の増額を決定していますが、なかなか思惑通りにはならないようです。
両自治体では、環境と経済を両立した街づくりを目指して、有機農業の普及に努めています。
番組の中で、語られていた言葉をいくつか紹介します。
いすみ市の担当職員「農薬を使わないで作られた作物を、しっかりと買い支えてあげる社会でないと、やっぱり農業を続けていけない。
支援する側の人たちが、まずどうやったら有機農家が安心して取り組めるか」
東京大学教授「日本の化学肥料は海外に大きく依存していて、今後ますます入手が困難になる。化学肥料に頼らずに国内資源を最大限に活用する有機農業の技術が、従来の農家にも重要になる」
締めの言葉は、カギは「有機給食」食糧安保にも貢献？　とありました。頑張らねば！