2020-07月

2014年10月発行の本で、著者は元国立公衆衛生院（現国立保健医療科学院）疫学部感染症室長。
ワクチン産業とも呼べる容易に莫大な利益を上げるための実態を紹介しています。
厚労省（厚生省）と製薬会社の癒着とも言える、国民の不安を煽り立てる広報と、それに易々と洗脳されてしまう国民性に警鐘を鳴らしています。
ワクチン接種では免疫生成はされない2歳児までに10種類以上のワクチン接種がなされているということに驚き、中学生までの集団接種の効果がないとわかると、次には高齢者への危険性を煽り立てて摂取を拡大させているインフルエンザワクチンの存在、すべてのワクチンの危険性と不必要さを明らかにしています。
現在、新型コロナウイルスに対するワクチンの早急な開発が望まれていますが、ウイルスは刻々と変異するものという常識から見れば、ワクチンに頼る考えは愚かなのでしょう。
周囲への細やかな気配りと健康な食生活、穏やかな気持ちで毎日を過ごすことが一番の予防法かと考えます。
ちなみに、1918～1919年のスペイン風邪で3千万人が亡くなった原因が、最近では、解熱剤のアスピリンの大量摂取によるとの説が有力になってきているようです。
アスピリンで、脳がやられ肝臓がやられてしまったと書かれています。
そして、今ではより強い解熱剤ボルタレンやロキソプロフェン、ファモチジンなどが容易に入手できることを憂えています。

秋田、山口に予定されていたミサイル防衛のためのイージスアショア配備計画が突然の中止となった。
迎撃時の安全性に問題があるとのことだが、そもそも日本国内に向けての低空飛行で攻撃された場合には撃ち落とすことが出来ないと言われ、あくまでも、米国への弾道ミサイル迎撃用だった、との話もあった。
6000億円もの費用に関しても、米国の言い値のままの高額購入がささやかれ、ヨーロッパに配備されたイージスアショアは米国が費用負担したようで、すべてが米国の言いなりになっていたものだ。
安全性を担保するには10年以上の技術開発が必要ということが断念の理由らしいが、本当のところは米国のミサイル防衛システムの変更によるものとの見方もあるようで、反対運動が起きていた地元への説明会では一切触れられずにいた事実。
同じく、反対の民意が示されている沖縄県の辺野古移転は1兆円を越す予算と、将来的に予想される地盤沈下を無視しても10年以上の工期が見込まれ、現在も甚大な騒音被害と落下物事故などの精神的被害は延々と続いていく。
6月23日の沖縄慰霊の日に、安倍首相は「沖縄県民に寄り添う」ビデオメッセージを送っていたが、コロナ対策で見え見えとなった口先だけのメッセージには、空虚さしか感じない。
新たに、自民党では敵基地攻撃能力の保有を見据えた議論が始まっているという。
北朝鮮の脅威をあおり、年々、防衛費を上げ続けて、自衛隊員の命を考慮しない政治家には早々に退陣してもらうほかない。