昨年は一切肥料を入れずに育てたために、生育状態が悪かった野菜たちでしたが、今年の春には、ＥＭで処理した生ごみ堆肥や有機石灰、粗塩などを入れたおかげで、かなりの収穫がありました。
しかしながら、除草を怠り過ぎたために、巨大化したキュウリがあちらおちらに見つかり、早目に収穫を諦めなければならないものもありました。
これだけ生えてくれた雑草は、作物の残渣処理と併せて畑に返すことで、腐植質の増大と夏の間に光合成してくれた分が、来年の肥料になってくれると考えると、土作りにはプラス面が大きいと思います。
来年は、収穫しやすいように配置することと、野菜の種類による食卓への供給バランスを考えて苗を作ることを実践したいと考えています。
北海道ＥＭ普及協会の理事さんからは、ミニトマトのロッソナポリタンのソバージュ栽培で三段目に、80個以上の実が着いたとの報告もありました。
味も良しとのことで、9月に入ってから味が落ちてきたわが菜園も負けないように頑張るつもりです。
残すところ、ひと月半となった今シーズンですが、枝豆、長ネギ、大根、ビーツ、ヤーコン、大豆と収穫を楽しみながら、少しずつ秋仕舞いをして今年の畑仕事が終了です。

ブラジルクック
一個100ｇ超30個以上の収穫

きょうは会員8人が集まりボカシ作り。
10時～の2時間で、Ⅰ型120㎏、Ⅱ型350㎏を仕込みました。
連日の雨も影響なく作業はあっという間に終了。
来月中旬の袋詰め作業まで一休みです。
コンテナ傍の立木の周囲にキノコが生えていました。
近くに散歩道があるためか、何人かが気になったようで数本折られていましたが、持ち帰った形跡はなく、キノコに詳しい人はいなかったようです。

ネットより
成蹊大学名誉教授の加藤節（たかし）氏は、同大法学部の教員として2013年に退職するまで40年以上教壇に立ち続けてきた。
数多くの学生を指導してきたが、その中に若き日の安倍晋三首相もいた。
法学部政治学科の学生だった安倍首相は在学時に加藤氏の「政治学史」を必修科目として履修しているというが、加藤氏は「『優』や『不可』をつけた記憶がないから目立たない学生だったのだろう」と振り返る。
そんな加藤氏からみて、「教え子」でもある安倍首相の電撃辞任と7年8カ月の政権運営はどう映ったのか。
――まず安倍首相の突然の辞任について、どう思われましたか。
加藤氏　難病を抱えていたのだから、本当はもっと早く辞めるべきだったのかもしれません。
持病である潰瘍性大腸炎は完治しない病気だと言われます。
自分ならやれるという思いもあったのでしょうが、そこは自己認識が甘かったのではないか。
本来の自民党総裁の任期だった2期6年（2018年9月まで）が限界だったと思います。
この時点で森友、加計問題も含めて長期政権の“ゆるみ”が表面化していたのに、自民党が党則を変更して、総裁任期を連続3期9年までとしたことは悪手でした。
選挙に強いという理由で、安倍さんをずっと持ちあげて、辞めさせなかった周りにも責任があると思います。
それによって、引き際を誤ることになった。
そういう意味では、個人的には同情します。
ご本人も不本意だったでしょう。
ただ、安倍さんが病気で辞めたことと、政権が行ってきた政策の総括とは別です。
安倍政権の検証がなされたうえで、次の政権はスタートするべきであり、首相が病気だからという理由で議論をストップさせてはいけません。
――では、政治哲学が専門である加藤先生からみて、安倍政権の7年8カ月をどのように総括されますか。
加藤氏　率直に言って、僕は安倍政権には「負の遺産」しか見つかりません。
なかでも3つの点で、非常に問題がある政権でした。
　1つ目は立憲主義を否定して法的安定性を崩壊させたことです。
2015年に閣議決定だけで解釈改憲を行い、集団的自衛権を合憲化してしまいました。
これは歴代政権で誰もやったことのない暴挙です。
憲法解釈を内閣だけでやれるとなれば、何でもできてしまう。
内閣法制局長官の首をすげ替えて、解釈改憲を可能にさせたことも前代未聞です。
検察庁法改正案も含めて、司法や検察の人事に内閣が介入し、三権分立の破壊を招いた。
政治が最も尊重すべき法的安定性をないがしろにしたことは重大な失政です。
　2つ目は、政権全体に無責任体制が敷衍（ふえん）したこと。政治はあらゆることに結果責任が伴いますが、安倍さんは閣僚の任命責任を一度も取っていません。
閣僚が不祥事を起こすたびに「責任を痛感している」と繰り返すだけで、責任を「取る」ことをしない。
財務省公文書改ざん事件で近畿財務局の職員が亡くなったことに対しても、麻生太郎財務相、安倍首相ともにまったく責任を取る様子はない。
こうしたトップの姿勢が政権全体、ひいては官僚組織における無責任体質につながりました。
　3つ目は長期政権の病理です。
よく「安倍一強」といわれましたが、これは選挙に強く他に対抗馬がいないというだけです。
政府・与党内での政策論争が全くないので、実は政治的には非常に脆弱（ぜいじゃく）な政権でした。
良しあしは別としても、本来は派閥間で活発な政策論争をしてきたことが、保守政権の強みでした。
しかし、安倍一強と言われたこの8年弱は、まったく政策論争が行われなかった。
そこまで自民党の力が落ちてしまったということです。
安倍さんはよく「悪夢のような民主党政権」と言いますが、野党時代の自民党が与党にどういう批判をしていたのか完全に忘れている。
東日本大震災、原発事故対応について自民党は民主党を痛烈に批判しましたが、では今のコロナ対応はどうなのか。
そうした他者批判を自己批判に向けるという姿勢がまったくないのです。
その謙虚さがないから、強くならない。
相手をたたくだけで満足してしまう政治になってしまいました。
もちろん、これは今の野党にもいえる課題です。
――安倍政権の7年8カ月を振り返ると、前半は特定秘密保護法や安保関連法案の強行採決など、強権的な政権運営が目立ちました。
一方で、後半は森友・加計学園問題、桜を見る会など安倍首相個人の周辺から不祥事が噴出しました。
その背景には、安倍首相個人の振る舞いや言動も関係していると思いますか。
加藤氏　それが関係しているかは、僕にはわかりません。
ただ、安倍さんは65歳という年齢の割には、とてもチャイルディシュ（子どもっぽい）だという印象です。
国会での品のないヤジをみると、人間的には未熟に感じます。
気持ちを抑えられないのでしょう。
すぐに「悪夢のような民主党政権」と言うのも、先ほど述べたように他者批判を自己批判に向けられない人の典型です。
これも子どもの所作です。
そうした未熟さがあったから、側近たちに、間違った知恵をつけられて信じてしまった部分もあるのかもしれません。
コロナ対応における、アベノマスクや自宅で犬とくつろぐ動画配信などは、どう考えても民意を見誤っています。
政権末期は、自分がどう見られているか、国民がそれをどう感じるかという視点が決定的に欠けてしまっていました。
これは安倍さんだけではありませんが、2世、3世議員が多くなり、政治家が「家業」になってしまったことも大きな問題です。
これでは政治家の資質そのものが落ちて当たり前です。
政治家は国民の命を預かる仕事です。
そのためには、歴史書を含めて多くの本を読み、人類の歩み、知恵を学ぶ必要があります。
人類の歴史や人間の在り方について高い見識がない人は、本来はやってはいけない仕事だと思います。
　そういう意味で、安倍さんにはもう少し謙虚に勉強してほしかった。僕が彼を指導したという自覚はまったくありませんが、僕の授業を聞いていたはずなのだから、もうちょっと知的に自分を鍛えてほしかったと思います
。いまさら言っても、もう遅いですが（笑）。　
――最後に、辞任を表明した安倍首相に向けて“元教員”としての立場からメッセージを送るとしたら、何を伝えたいですか。
　加藤氏　これまでの首相としての政治生活を、反省的な目で振り返ってほしいです。
自分なりに総括したうえで「こういうことはやってはいけない」という知恵を次の人たちに伝える義務があるのではないでしょうか。
トランプ大統領から古い戦闘機を押し付けられても買ってはいけない、消費税を上げないことを争点にして解散総選挙をやってはいけない、私利私欲で花見の会を開いてはいけない、品位に関わるので国会ではヤジを飛ばしてはいけない……そういう当たり前のことです。
でも今、報道などで伝わってくる安倍さんの思いは「石破（茂・元幹事長）さんを次期首相にはさせたくない」という執念だけ。
やはりまだ権力への志向性が強く、敵をやっつけることが好きな性格が抜けないのだと思います。
ドイツの思想家・哲学者のカール・シュミットが、政治的な行動の基準となる二項対立を「友」と「敵」に置いたように、それも1つの政治哲学ではあります。
しかし、利害配分や言葉による説得などを用いることで敵を中立者に変え、中立者を味方に変えていくのもまた政治です。
紛争の解決が政治の目的だと言われますが、紛争を起こさない解決を目指すことも政治の役割です。
このあたりは、政治思想史学者の丸山真男の著書に詳しく書いてあります。
安倍さんも首相を辞めたら、前よりは時間があるだろうから、ぜひ丸山真男を読んで勉強してもらいたいですね（笑）。
（構成＝AERAdot.編集部・作田裕史）　　2020/9/9

　ネットより
最新研究によると、新型コロナウイルスの後遺症で心臓に異常が出る可能性があるという。
ドイツのフランクフルト大学では新型コロナウイルスから回復した100人（45～53歳）のMRI検査を実施したところ、78人に心臓の異常が見つかったという。
最も多かった異常は心筋炎。若い人も例外ではなく、レッドソックスのエデュアルド・ロドリゲス選手（27）も心筋炎が見つかり、今季全休となっている。
心筋炎とは、心臓の筋肉が炎症を起こすもので進行すると心筋が壊れて心臓の働きが低下するという。

テレビ報道でも血栓の危険性を指摘しているものもあり、若年層でも後遺症が長引く例もあるとのことで、非常に厄介なウイルスということが明らかになってきたようです。
こんな投稿も見かけました。
日本のコロナ対策は見直しが必要です。

“今日日本に電話してビックリしたんだけど、新型コロナのテストって、未だに自由診療で3万円もかかるの？！？
ドイツでは、「旅行帰りの皆さん、テストを受けましょう！」の電子表示が、高速道路にあって、無料で受けられるよ。
経済活動再開する中で、蔓延させないようにするには、不可欠じゃないの？”

　ネットより
現在はバイエル社（Bayer AG）の一部門となっているモンサントは、同社の除草剤ラウンドアップ（主成分グリホサート）に暴露してがんを発症したとするカリフォルニアの運動場整備員ドウェイン・ジョンソン氏に対し支払いを命じられていた賠償金 2,050万ドル（約21億5,000万円）を1,650万ドル（17億3,000万円）に減額するよう求めていたが、却下されたという内容です。
また関連裁判として、米連邦控訴裁判所が6月3日、米国環境保護庁（EPA）による、除草剤ジカンバの農薬登録について、広範囲にわたるドリフトにより大きな被害を出しており、リスクを実質的に過小評価していたとして登録無効とした判決について、再審理するよう求めていたジカンバ除草剤メーカーのバイエル（モンサント）、BASF、及びコルテバ・アグリサイエンスの要請を却下したことも併せて報じています。

最長政権となりながらも、様々な問題に対して説明責任を果たさずに退陣。
世論は同情論が強いようだが、増税しながらも国民の福祉・教育・科学などには配分せずに、積極的平和主義という名の元に防衛費は増大。
不可避であるはずの自然再生エネルギーへの電力政策は、ヨーロッパに大きく後れを取り、官製相場と言われる日銀の介入の終末の方策も見通せぬままだ。見掛け倒しの株価の高値維持は砂上の楼閣状態で、日本の未来が危ういことに目を背けている。
「日本は民度が高い」とのたもうた副総理がいたが、感染者に対するバッシングや、本来尊敬と感謝を示さなければならない病院関係者の子息がいじめられたりしていること、そして、政治への無関心が招く政治家の質の低下に、民度の低さを強く感じる。

石川県から中学卒業後に沖縄県の無認可学校「珊瑚舎スコーレ」に進学。
その時期の日記と先生の対談などをまとめたもの。
スコーレには小学生から高校生までの年代の子供たちと、夜間中学の80歳を越えるおじいたちが通い、体験重視のユニークなカリキュラムで構成され、時には様々な年代の数十人が一緒の授業に参加するなどの独自の学びの場を作り出している。

小学校にも行かせてもらえず、漁師に丁稚奉公のような形で身売りされて苦労して生きてきたあるおじいは、ずっと「海は二度と見たくない」とまで言って海に対してトラウマを抱えていたが、学校生活を送る中で心の変化が起きて、ある時に皆で魂魄の塔に行った後、海を見て一人離れてボロボロと泣き「ああやっぱり、俺は海に育てられたんだな」と思えたと。
「漢字が書けるようになったとか、算数ができるようになったとかではなく、学校は人にこういう変化をもたらすところなんだとわかった」、と先生が言っています。

また、国家が独占している「学び場」を作る権利は、本来「学び場を作る側」が持たなければならないと主張しています。
政治が教育を思いのままにしているようでは、未来はないということでしょう。
　
沖縄戦の悲しさを語った文章もありました。
戦時中に避難場所となった自然の洞窟「ガマ」の話です。本書から

チビチリガマには住民140人が避難し、そのうち83人が集団自決（集団強制死）しました。
一方、シムクガマでは誰も死にませんでした。
この違いは何か。
ガマの前まで米軍が来たとき、どちらも中は混乱状態でした。
米軍に捕まれば男は銃剣で刺されて戦車でひかれ、女は暴行されて殺されると教えられていたからです。
でもシムクガマにはハワイ帰りの男性が二人いました。
彼らは「米軍はそんなことはしない」と思っていましたが、敵国語を話す者はスパイと見なされ、信用されていませんでした。
しかし最後は、同じ殺されるなら太陽を見て死のうよ、という彼らの言葉で全員ガマから出て捕虜となり助かりました。
対してチビチリガマでは「生きて虜囚の辱めを受けず」の言葉を信じたのです。
六割が十八歳以下でした。子どもは自分で死ぬことができないので母親が殺したそうです。
　

米軍普天間飛行場の移設に伴う沖縄県名護市辺野古の新基地建設について独自に検証している沖縄辺野古調査団（代表・立石雅昭新潟大名誉教授）は2日、大浦湾に軟弱地盤が広がっていることから震度1以上の地震が発生すれば護岸が崩壊する危険性が高いという解析結果を発表した。
これまでも護岸崩壊の可能性を指摘してきたが、今回は一部データを切り捨てた沖縄防衛局の設計条件に合わせて計算しても、地震発生時には護岸が崩壊する恐れがあることを指摘した。
調査団は「辺野古・大浦湾で工事を強行するのは無謀だ」と指摘している。
米下院軍事委員会の即応力小委員会でも国防権限法案に関連して軟弱地盤を念頭に新基地建設続行に懸念が示されている。
調査団によると、防衛局は軟弱地盤の改良工事を検討する際、平常時の護岸の安定性のみを計算して「問題ない」と説明している。
今回、調査団は地震を想定して護岸が安全かどうかを確かめる「安定性照査」を実施した。
その結果、震度1でも一部護岸が壊れ、震度2以上では大浦湾側を取り囲む外周護岸の大部分が崩壊する危険性が明らかになった。
2010年から20年までに、辺野古に隣接する名護市豊原では震度1以上が60回、震度2以上が13回、震度3以上が3回観測されている。年間に震度1以上が6回、震度2以上が1回、震度3以上は3年に1度という頻度になる。
調査団は「施工中あるいは完成時に同規模の地震を受ける確率は極めて高い」と説明した。
調査団は2日、防衛省と沖縄防衛局、同局が設置した技術検討会に調査結果を送付し、確認を求めた。
立石代表は本紙の取材に「私たちの計算が違うというなら、自ら計算し安全性を証明すべきだ」と語った。

何度かお目にかかったことがある著者によるもので、かなり専門性が高い内容となっており、難解な部分は飛ばし読みして何とか最後まで読み切った。
人間の体内にも共存するウイルスが存在し、生存戦略としての合体が、現代の人類の肉体を形作っていることを考え合わせると、敵視するだけではいけないということと、合わせて、新型コロナウイルスの特異性が、これからの人類に何をもたらすためにやってきているのかを考えさせるものとなっている。
「撲滅」は到底無理な話ということで、ワクチンの開発は重要であるし、ウイルスとどう折り合いを付けながら社会生活を持続させていくのかを真剣に熟慮しなければならないと考えさせられた。
先月「もうワクチンはやめなさい」の趣旨に賛同して、その内容を紹介しましたが、新型コロナウイルスの現状を報道で見るにつけて、医療従事関係者や福祉関係者などの生命安全確保も考慮されなければならず、たとえ、追いかけっこになろうとも、ワクチンの開発には十分な予算が充当されなければならないと考え直しました。
ただし、昨日発表された米国製薬会社からの来年６月の6000万人分の高値契約？ではなく、製薬会社の莫大な利益に繋がるものではない適正価格で流通される形でお願いしたいものです。