「スマートシティの脅威」　加藤やすこ著

先端科学技術を張り巡らせ、一元管理可能な未来都市「スマートシティ」が、果たして安全な生活空間なのかを、海外事例を紹介しながら、その危険性を訴えています。
そもそも、電磁波に対しての安全性が検証されておらず、世界のかなりの科学者たちが警鐘を鳴らしているにも関わらず、日本政府はミリ波５Ｇという被ばく量の大きな設備を野放しに点在させ始めており、学校でのパソコン導入にしても、危険度が高い無線ＬＡＮを展開していて、健康被害が出やすい児童の環境さえも破壊し始めている。
そして、これは人類だけへの影響のみならず、自然界のすべての動植物の環境破壊にも繋がっている。
例えば、有機リン系農薬が主原因ではないかとされている蜂の減少にも電磁波が一つの要因とも考えられるとしている。
「原子力の平和的利用を促進するとともに、原子力が平和的利用から軍事的利用に転用されることを防止することを目的とする」原発推進組織である「国際原子力機関ＩＡＥＡ」が、放射線の危険性を訴える科学者たちのデータを採択しないことと同じことが、電磁波に関してのガイドラインを策定している「国際非電離放射線防護委員会ＩＣＮＩＲＰ」でも行われている。
著者は、便利さを求める空間と安全な空間の確保を主張しています。
科学の進歩は認めながら、選択できる空間も容易すべきだと主張しています。
過敏症患者の人たちへの希望になることも書かれてありました。
2018年、日本でもようやく、社会モデルに基づく「障害者差別解消法」が制定されたので、障害のある人から、社会の中にあるバリアを取り除くために何らかの対応を求められた場合、合理的配慮をしなければならないということです。
車いすの人にとっては段差が、電磁波過敏症の人にとっては電磁波が、化学物質過敏症の人にとっては化学物質がバリアになる、ということを多くの人に知ってもらい、すべての人が住み易い社会を目指していかなければなりません。